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研究業績
研究業績
林幹人,2008,「メディア・サチュレーション:組織内メディアの多様化とその影響」,経営情報学会誌,Vol.17,No.1, pp.69-86.
林幹人,2008,「地域ソフトウェア産業の育成を目的とした地方自治体の情報システムの調達方式の構造と企業間ネットワーク」,日本ベンチャー学会誌,Vol.11,pp.61-70.
林幹人,2007,「組織内メデイアの多様化と要因―コミュニケ一ションを支援する経営情報システムの調査結果を踏まえて」,桜美林大学産業研究所 産研通信,No.70,pp.6-9.
林幹人,2007,「取引のアーキテクチャ・ミックスによるモジュール化のディレンマ解消の可能性」,慶應義塾大学経営管理研究科博士号学位論文.
林幹人,2006,「地方自治体の情報システムの調達方式と地域の零細ソフトウェア企業の参入可能性」,経営情報学会誌,Vol.14,No.4,pp.53-68.
林幹人,2005,「地方自治体における情報システムの分割発注方式の導入条件」,日本経営システム学会誌,Vol.22,No.1,pp.79-86.
林幹人・國領二郎,2004,「オープンソース・ソフトウェアの開発メカニズム:基幹技術開示によるヒューマンセキュリティ」,総合政策学ワーキングペーパーシリーズ,慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科.
林幹人,1997,「電子メール・システムの有効性に関する実証的研究〜タスク特性とメディア・リッチネスの適合に着目して〜」,横浜国立大学大学院経営学研究科修士号学位論文.
著書・資料
林幹人,2006,「情報技術とマネジメント基礎」,飯盛義徳(監),『高校生のための企業家精神育成教材』,慶應義塾大学環境情報学部・特定非営利活動法人鳳皺塾,pp.61-69.
林幹人,2003,「企業」,國領二郎・奥野正寛・永戸哲也・高木晴夫・柳川範之・浦昭二(編),『情報社会を理解するためのキーワード1』,培風館,pp.83-88.
林幹人・國領二郎,2003,「長崎県の小分け発注方式 地域のソフトウェア産業の活性化を目指して」,慶應義塾大学ケース.
林幹人・國領二郎,2003,「夢のOS、OSASK オープンソースによるソフトウェア開発」,慶應義塾大学ケース.
学会報告・講演等
「情報技術のマネジメントにおける社会的影響とその意義」,日本流通情報学会第6回全国研究発表大会,2008年9月21日.
「プラットフォームデザイン研究の現状と課題」(パネルディスカッション),慶應義塾大学プラットフォームデザインラボ定例研究会,2008年3月25日.
「地域のソフトウェア産業育成のための地方自治体の調達方式」,総務省 高度情報通信人材育成のための同期型eラーニングシステムの開発・実証プロジェクト,2008年2月27日.
「地方自治体による地域のソフトウェア産業育成のための調達改革」,文部科学省 社会人学び直しニーズ対応教育推進プログラム 地域情報化人材の育成研修,2008年1月17日.
「地域のプラットフォーム」(パネルディスカッション),慶應義塾大学SFCオープンリサーチフォーラム2007,2007年11月.
「地域IT産業育成のプラットフォーム」(パネルディスカッション),慶應義塾大学SFCオープンリサーチフォーラム2007,2007年11月22日.
「CMC環境の多様化の意義と問題」,桜美林大学産業研究所,2007年9月19日.
「取引のアーキテクチャ・ミックスによるモジュール化のディレンマ解消の可能性」,慶應義塾大学経営管理研究科学位論文公聴会,2007年2月14日.
「地域のソフトウェア産業育成を目的とした自治体の情報システムの調達方式」,桜美林大学産業研究所,2005年10月19日.
「企業、自治体のオープンソース活用・現状と展望」(パネルディスカッション),関西オープンソース2005(日経デジタルコア),2005年10月28日.
「地域のソフトウェア産業育成を目的とした自治体の情報システムの調達方式」,経営情報学会2005年度春季全国研究発表大会ドクトラルコンソーシアム,2005年6月.
「自治体における情報システムの分割発注方式の導入条件」,経営情報学会2004年度秋季全国研究発表大会,2004年11月.
「地方自治体における情報システムの分割発注方式の導入条件」,日本経営システム学会2004年度秋季全国研究発表大会,2004年11月.
「複数の中小ソフトウェア企業による行政の情報システムの分散開発に関する考察」,日本商業学会関東部会,2004年7月.
「情報技術の採用における制度的圧力の影響と有効性」,経営情報学会2003年度秋季全国研究発表大会,2003年11月.
「オープンソース・ソフトウェア開発におけるモジュラー・アーキテクチャの意義」,経営情報学会2003年度秋季全国研究発表大会,2003年11月.
「電子メール・システムの有効性に関する実証的研究〜利用量と職務情報処理特性の影響」(松井美樹先生、大塚英作先生との共同発表),経営情報学会1997年度春季全国研究発表大会,1997年6月.
その他の活動
経営情報学会2008年度春季全国研究発表大会実行委員、人材開発セッション座長(於関東学院大学)
経営情報学会2007年度春季全国研究発表大会実行委員(於横浜国立大学)
中央職業能力開発協会ビジネスキャリア検定試験経営戦略論領域試験問題作成委員(2007年度〜現在に至る)
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